原油高とインフレ圧力が続くなか、好調にみえる米国経済。その裏で進む雇用抑制と家計悪化の実態を読み解く。

NY原油はイラン攻撃を受け119ドル台へ急騰。米中首脳会談を前に、中東情勢と原油価格の次の一手に注目が集まる。

景気調整局面で賃金物価のスパイラル上昇の公算は小さくない。それでも日銀は利上げに踏み切ることができるのか？

米国・イスラエルとイランの戦争は膠着状態が続く。経済・軍事の圧力が強まる中、各国の動向と今後のシナリオを整理する。

米国と異なり、日本はエネルギー自給が難しい。ホルムズ海峡封鎖が長引けば、供給制約により経済への打撃は避けられない。

ホルムズ海峡の混乱長期化で原油供給に深刻な影響。紛争の早期終息を前提とした市場の楽観は崩れ、世界経済の下振れリスクが現実味を帯びている。

NY金は重要サイクル転換週に下値を止められリバウンドへ。5000ドルの節目をクリアし、7月の次なるサイクルトップへ向け反騰再開なるか。原油価格と共に上値を注視。

原油高を背景にドル円は160円目前まで上昇。重要なサイクルが重なる今、上抜けか反落か、3月相場の分岐点を迎えている。

米国とイスラエルによるイラン攻撃で原油価格は上昇している。しかし本当のリスクはこれからだ。ホルムズ海峡が封鎖されれば原油価格は200ドル超もあり得る。

米国とイスラエルの攻撃で大きく揺れるイラン。最高指導者の死後、体制の再編は進むのか。核問題と地域情勢の行方を読み解く。

今後のシナリオについて考察し、注目すべき点を考える。

果たして、国際社会は、ネタニヤフ首相とトランプ大統領の協調的な中東政策に対し、イスラエルとイランの戦闘を停止させ、ガザ紛争の停戦から二国家解決への道を進めることができるのだろうか。

原油輸入の9割を中東に依存する日本にとって、中東の地政学リスクは極めて重要である。7月に向けた中東情勢/原油価格およびドル円の次の一手を慎重に見極めたい。

6月中旬のG7サミットに向けたNY原油の次の一手を注視

トランプ政権の政策と国際社会のエネルギーをめぐる動向について、対イラン政策を中心に考察する。

ここへきての原油価格下落の背景には、中国経済の停滞深刻化に加え、堅調だった米国経済の腰折れリスクが高まっていることがあるのだろう。もしそうなれば、それは間違いなく、世界景気後退につながる。そして、そうなった場合、原油価格は一段と下落するだろう。

日本の貿易・経常収支は原油など国際エネルギー価格の動向に左右されやすい状況になっている。そして、現在の原油輸入価格80ドル台程度では、経常収支は黒字になる。貿易赤字の傾向的な赤字拡大、最近のサービス収支の赤字拡大によって、経常収支は構造的に赤字化している、という見方があるが、間違いだ。

現時点では、中東情勢が沈静化に向かうか、それとも悪化に向かうかは五分五分だろう。つまり、原油価格は60～70ドルに下落するか、それとも100ドルを超えてさらに大きく上昇するかも五分五分と考えられる。

サウジ・米国の安保条約体制とサウジ・イスラエルの国交正常化という「中東レジーム転換」前夜に起こったのが今回の「ハマスによるイスラエル強襲」なのである。事態の深さと今後の展開の難しさを考えると、ウクライナ戦争以上にインパクトは大きい。ドル・原油価格も当然、ボラティリティが大きく高まっていく。市場関係者の深読みが期待される。

イランの5月原油輸出量が日量155万バレルと過去5年間で最高を記録した。そしてイランには追加輸出（日量200万バレル）の余力がある。米国のオイル戦略が再台頭してきたと言える。