ゾルタンとピーターの主張を、バイデン政権は認めざるを得なくなったようです。「双子の赤字」増大で長期債金利はさらに上昇＝価格は下落、損失を埋めるには株式を売却することになります。

戦後初めて米国と対等の、ある面では凌ぐ、世界秩序への挑戦者が現れました。それが中国ですが、中国は一帯一路やBRICS+、SCO（上海協力機構）という新たなグロバリゼーション機構を生み出し、新秩序を唱えています。BRICSの拡大とコモディティの独占により、米国と米ドル支配の時代は終焉に向かっているのです。

昨日話題になったのが、英国のCPI。エコノミスト予想の9.8%上昇を上回る伸びで、同国中銀が追加利上げを行う根拠を強めそうな数字が発表されています。

BRICSコインの設立など地政学リスクによるインフレが始まりました。コモディティの獲得競争がすでに始まっていますが、東側のG7と西側のG7の対立によるインフレはまだ始まったばかりです。

ペトロ人民元の実現による原油高など地政学リスクによるインフレが始まっています。日本は、オイルショック時のような混乱に備える必要はないのでしょうか？

ゾルタン・ポズサー（Zoltan Pozsar）氏が「戦争と産業政策」の次に読むべきとしているのが今回の記事「戦争とコモディティの負担」です。ペトロ人民元の実現による原油高やBRICSコインの設立など地政学リスクによるインフレが始まっています。

ゾルタン・ポズサー氏によると、中国のWTO加盟以来のコモディティのスーパーサイクルが到来します。４つの産業政策に今後５年間でどれだけの資金が投入できるかがポイントのようです。

円資産だけに頼っているのは危ないと思われる方が多くなり、近年は米国株式や米国国債が人気となっていました。しかし、ゾルタンの予言が正しいとなると、米ドル資産だけに頼るのも危ないということになります。（全4部構成記事）

先日、中国の石炭輸入再開のニュースで豪ドルが急騰したように、中国経済の回復と共に2023年半ばから豪ドルは上昇するでしょう。（全4部構成記事）

中国が米国国債ではなく、コモディティーを選びました。これは米ドル中心のブレトン・ウッズ２体制の終焉を意味します。（全4部構成記事）

クレディ・スイスの有名なストラテジスト、ゾルタン・ポズサー氏は「世界は米ドルを中心としたブレトンウッズ2体制から、コモディティを中心とするブレトンウッズ3というべき新しい時代に入り、もう元には戻らない」と言っています。彼が提唱するブレトンウッズ3体制は起きるのでしょうか？

大橋ひろこさんによる解説です。今回のロシアショックで漁夫の利を得るのは、コモディティと通貨の世界では南アフリカになるかもしれないというお話です。

オミクロン株が原油価格に与える影響や、世界経済の見通しを、大橋ひろこさんが様々な側面から解説していただきました。

テーパリングや利上げが、他のコモディティにどういう影響を及ぼすのか。鉄鉱石、原油、プラチナと通貨との通貨関係。コモディティ市場の中国の存在感について解説しています。

現在、脱炭素を目指し世界がクリーンエネルギーをやらなければいけないムードになっています。脱炭素社会の影響を受ける新コモディティや、その生産国の現状について解説していきます。

現在、国際商品が高騰しています。これは国際商品に５度目の「スーパーサイクル」説は現実味がでてきました。

現在、金利上昇、ドル上昇、そして銅価格が上昇しています。銅価格上昇はEV（電気自動車）などの需要が高まっていることが原因だと判断されています。ここにきて社会構造が変化してきており各相場の動きや連動性が変化しています。

天候や異常気象は、食料価格や穀物価格価格に大きな影響を与えます。相場は先取りしていくからです。ラニーニャに転換したことで穀物相場が大相場になったことがあるので、今は、ラニーニャがどう推移するか注目です。

バフェット氏も金鉱山株を買い始めています。皆が追従するので金上昇要因です。

今回は、コモディティ市場における種類や特徴を解説したいと思う。

現在、ドル安方向だと思っていますが、なかなかドル安にならない理由に２つ考えられます。

景気の先行きを占う銅の指標を見ても、米ドルの弱さは鮮明です。

資産運用の世界では、伝統的なアセットクラスと呼ばれる株や債券が投資のメインとなっていたが、2000年以降オルタナティブ投資という商品の種類が登場している。 そのオルタナティブ投資とは一体何なのか、どのような種類があり、どのような特徴があるのか説明していきたい。

景気が悪くなったり戦争が起きたりして投資家の不安が高まると、金が買われるなど、ゴールド（金）と経済は深い関係がある。歴史を遡りながら、相関関係をみてみよう。

NY原油先物価格が、突然急落して、なんと、一瞬ですが、1バレルマイナス40.32ドル、マイナス価格になりました。

今回の株の暴落は新型コロナウイルスの拡大や原油の下げという材料もありますが、１０年超に及び各国の中央銀行が金融緩和をしまくってきたことがもともとの原因だと思います。株価を支え過ぎると下落が激しくなるからです。