世界経済が年後半下振れせず、７月以降サウジの減産が想定通り実施されるいう前提では、年後半の原油需給は日量300万バレル以上の大幅需要超過になる。この予想通りなら世界の原油在庫は年末に向けて大きく減少し、それに伴い、原油価格は現在のレベルから60ドル以上、上昇する可能性がある。

現時点では、景気後退懸念の強い欧米を含め世界経済は上向いており、これに伴って世界の原油需要は増加している。景気後退懸念が原油価格の頭を押さえているが、実際の需給は逼迫していくため、原油価格は再び100ドルに向けて上昇していく可能性がある。

現在、湾岸地域のエネルギー資源国は脱炭素化に向けて産業構造の転換を進めており、その原資となる原油価格の下落は防ぎたいところだろう。3月10日、こうした状況にある湾岸地域のエネルギー資源国に大きな変化が起きた。敵対的関係にあったサウジアラビアとイランが、中国の仲介で国交正常化に合意したのである。

早めの金融緩和観測が、現在行われている金融引き締め策のインフレ抑制効果を限定的にしていることから、ＦＲＢとしてはより高い水準まで政策金利を引き上げていかなければならないだろう。

WTI価格は間もなく60ドル大台の定着となり、来年春には55ドル割れも覚悟しておく必要がある。世界のインフレ圧力への緩和とドル安への大きな要因となることは言うまでもない。

国際的に協調がはかり難い状況の中、EU諸国内でも国益優先の政策をとる国が増えつつある。 世界経済の悪化が予想される中、この傾向は強まっていくだろう。天然ガス価格が安定するのは2020年代の半ばになるとの見方もある。

極めて注目すべきなのはイランで日々拡大している反政府デモだ。抗議行動は収拾がつかなくなってきた。となるとイランが米国との間で交渉中の核開発を巡る協議で米国に妥協し、イラン産原油の輸出解禁につなげる事態も想定される。

日本はロシア依存がさほど大きくないものの、もともとエネルギー自給率が１割程度と低い。政府が進めようとしているのは、「地元の同意」という面でハードルが高く、実現性という面でリスクのある、原発を再稼働、新増設だ。

各国で、エネルギー価格の上昇に苦しめられている人びとの不満が高まっている。中東産油国の最近の動向について検討することが、今後のエネルギー価格の動きを知るひとつの手掛かりになればと考える。

エネルギー価格の上昇は、国際社会がロシアへの経済制裁の効果を上げる上で重要な要素となっている。それは、プーチン大統領が政治的に敗者になるか否かのカギを握る要素ともいえる。

ロシアのウクライナ侵攻に対する西側先進国の対ロシア制裁により原油価格が値上がりしている。いったい原油価格はどこまで上がるのだろうか？

ウクライナ問題をめぐる中東地域の対応について、エネルギー問題に焦点を当てて検討する。

エネルギー価格の上昇は、大国の勢力バランスを変化させる原動力のひとつとなり、歴史的な変化の時期を迎えている。

最近の株式市場の変調は、ＦＲＢがタカ派姿勢に転換したことが原因との解釈があるが、そうではない。むしろ逆で、中途半端な姿勢が市場のインフレ懸念が再燃させたと考えられる。

オミクロン株が原油価格に与える影響や、世界経済の見通しを、大橋ひろこさんが様々な側面から解説していただきました。

原油は順調な上昇トレンドに入っています。2014年以来の100ドルを目指すのか注目しています。

世界で脱炭素政策が進められており原油・天然ガスの需要が下落し価格も下落するはずが反対に上昇しています。相場で何が起きているのか、何が起ころうとしているのかを事前に知っておくことが投資・トレードでは極めて大事です。

原油価格の上昇が目立つが、金融市場を左右する米国の長期金利（10年物国債利回り）は、原油価格との相関が高いので、景況の回復を急ぐバイデン政権は、どの様な対応を考えているのかを注視してみる。

今現在の原油需給に影響している要因、今後影響するだろう要因を探っています。

NY原油先物価格が、突然急落して、なんと、一瞬ですが、1バレルマイナス40.32ドル、マイナス価格になりました。