現在、株式市場は米国と日本の無制限の金融緩和によって市場心理（センチメント）は強く、総楽観の相場に戻ってきています。

2020年5月1日から改正金融商品取引法が施行され、金融商品取引法適用除外だった暗号資産（仮想通貨）が、金融商品の仲間入りをすることになりました。 名称も「仮想通貨」から「暗号資産」になりました。

相場を判断するにはファンダメンタル・テクニカル・センチメントという3つの視点があります。 ファンダメンタルとは、「失業者数が増えている」「工場の生産数が減っている」などがあります。

NY原油先物価格が、突然急落して、なんと、一瞬ですが、1バレルマイナス40.32ドル、マイナス価格になりました。

新型コロナウイルスの収束後のことを考えたいと思います。

投資でも仕事でも、正しいマインドセットでいることが一番大切ですが、新型コロナウイルス拡大の不安や恐れから、誰かを非難したり攻撃的になったりマインドセットも悪化しているようです。

今回の株の暴落は新型コロナウイルスの拡大や原油の下げという材料もありますが、１０年超に及び各国の中央銀行が金融緩和をしまくってきたことがもともとの原因だと思います。株価を支え過ぎると下落が激しくなるからです。

今の激動の時代は知識を得て準備していた人に富が移動します。

先週１週間で株は大きく下落しました。 新型コロナウイルスの拡大が原因と報道されていますが、それは原因のひとつではあっても、一番の原因とはいえないと思います。

先週、日本のＧＤＰ発表がありましたが、衝撃的な数字でした。

新型コロナウイルスは中国経済に大打撃ですが、日本株はいったん下落後、上昇しました。

投資のために報道を参考にしますが、報道は間違いが多いのでうのみにしてはいけません。報道をうのみにすると大衆心理になり、投資でもビジネスでも損失となったり、間違った行動の原因となるからです。

新型コロナウイルス報道で株価は下げましたが、先行指標である銅価格やバルチック海運指数は、それ以前から急落しています。新型コロナウイルス報道前から景気後退サインが出ていたのです。

新型コロナウイルスの感染報道により中国株・日本株などアジア株が急落しました。ウイルス感染が拡大すると株価下落圧力はさらに強くなります。

その時々に一番おいしい投資をすることが投資の王道です。

２０２０年はさまざまな分野で変化の年になりそうです。昨年１１月に、このコラムで中東のことを警告しましたが、早速、米軍によるイラン革命防衛隊司令官の殺害事件があり、株は下落となりました。

１００年に一度の大きな金融危機といわれたリーマン・ショック。その後の金融危機は日本・ＥＵ・米国の中央銀行による金融緩和で立ち直ったと思われていますが、リーマン・ショック後の金融危機はまだ終わっておらず、再燃する可能性が高いという認識を私は持っています。

先日、米中貿易交渉が合意したという報道を受けて株式相場が強気になりましたが、この合意についてはすっきりしないことが多く、疑心暗鬼の人も少なくありません。

米国の「隠れＱＥ」による資金供給で、米国の株価は上昇しています。

米国株のテクニカル指標に、おどろおどろしい名前の「ヒンデンブルグ・オーメン」という急落の前兆サインがあります。