投資信託を買ってはいけない?不都合な真実
プロが積極的に運用するアクティブファンドより何も考えずに全部買うインデックスファンドの方が運用成績が良いという不都合な真実は20年も前から海外では常識です。
米国1.9兆ドルの追加経済対策をどう評価するか?
米国の1.9兆ドルの追加経済対策は過大と言うしかない。ただ、本質的な問題は「1.9兆ドルがどのように使われるのか」という点だ。お金は消費や投資などの形で使われて初めて経済活動を押し上げる。
投資の勉強を始めよう!自分に合った資産運用をするために学ぶべきこと
超低金利時代が続くなか、預貯金だけではお金はほとんど増えません。そのため、投資で資産運用したいと考えている人も多いのではないでしょうか。
金融リテラシー教育を始めるために一番大切なこと
金融リテラシーを学ぶ上で大切なことは、人には4つの性格タイプがあり、性格タイプ別に成功のパターンと失敗のパターンが異なることを知ることです。自分の成功パターンと失敗パターンを知ることも極めて大事なリテラシーです。
英国ロックダウン解除に向けたロードマップ
イスラエルの次にワクチン接種が進んでいる英国。英国のロックダウン解除工程をみて他の国も解除の参考にしていくようなので、英国の動きには今後も注目です。
4月1日から消費税を総額表示(内税)にする目的とは?
2021年4月1日から価格表示を消費税額を含めた「総額表示」が義務化されます。外税から内税になります。過去、何度も外税と内税の変更を繰り返していますが、今回、表示変更の業務が発生することで日本のGDPを上げ、景気対策にしようとする意図があるのかもしれません。
金融という仕組みがなぜ必要なのか?
金融とは世の中を発展させるためには欠かすとのできない仕組みです。一人の男性が、資金を借りて自身の夢を実現させるまでの短いストーリーを交えて、金融の仕組みについて考えてみたいと思います。
高成長への期待が株価をバブル化させている?
今後1年間で期待される高い成長は、あくまでも一時的なものだが、高成長への期待が株価をバブル化させているとも考えられる。だが、高成長期待の根拠が、ワクチン接種による経済正常化に基づいているとすれば、かなり心もとない。
ノルド・ストリーム2問題
過去のイーグルフライの記事でちょっと触れたノルド・ストリーム2問題。私はこの問題に非常に関心を持っておりますが、昨日、いくつか動きがありました。
コロナ禍の実体経済と株価の連動性「懐疑的・驚き」が71.2%
エフピーネット株式会社は、30~59歳の経営者・役員・会社員111名を対象に報道に対する意識調査を実施しました。多くの情報が飛び交う現在、9割のビジネスパーソンが「報道に対する調査・検証が必要だ」と回答している一方で、約5割の人は報道の真偽の検証までは何も行っていないことが明らかになりました。
ポジショントークの報道に騙されないためにリテラシーが必要
投資で大切なことは、真実を見抜くリテラシーを身に付けることです。鳩の素直さと蛇の賢さの両方を持つことがリテラシーです。このリテラシーを身に付けるには、知識を得て、認識力を高めることが必要です。
アインシュタイン博士が「人類最大の発明」と呼んだもの
銀行などにお金を預けると「利息」が付いてきます。そして利息の計算方法には「単利」と「複利」とありますが、アインシュタイン博士を「人類による最大の発明だ」と言わしめた複利について、具体例を交えてお話します。
円高・円安とは?
円高または円安の動きについて、外貨貯金を例に話をします。また、円高/円安はわたしたちの暮らしにどんな影響を及ぼしているのか考えてみましょう。
英中銀金融政策理事会 1番インパクトがあったのは議事要旨
2月4日に英中銀金融政策理事会Super thursdayが開催されました。今回は3ヵ月ごとのマクロ経済予想を四半期金融政策報告書(旧インフレーション・レポート)と記者会見がありました。発表されたものに目を通してみたのですが、1番インパクトがあったのは、議事要旨だったと思います。
イスラエルとCOVID-19 ネタニヤフ首相の対応の成果は?
長期にわたり政権の座に就いているイスラエルのネタニヤフ首相は、選挙での情報戦略に長けているといえる。ネタニヤフ首相が3月の総選挙で大きく勝利するためには、COVID-19の感染拡大を鎮静化させ、市民の信頼を回復することが最優先事項といえる。
米国長期金利上昇・テーパリング論
イエレン議長時代の高圧経済論は「物価の安定」や「最大雇用」、さらに潜在成長率の引き上げにも力を貸せるかもしれない、という議論だった。がしかし今は、イエレン議長時代よりも徹底した金融緩和の継続しかない。FRBの新たな戦略の高圧経済政策2・0への道筋は何か。
ECBの利下げについて
ECBの中ではタカ派のオランダ中銀クノット総裁が、ECBにはユーロ高に対する手段があるとし、政策金利カットの余地はまだ残っているとの発言をしました。
米国長期金利の上昇は本物か
1月6日あたりからの米国長期債利回り上昇を「ドル高トレンドへの転換」や「米国株大幅反落への予兆」と捉える見方が早々に出回り始めた。その背景から、転換はあり得るのか探ってみた。
時間を買うことはできるのか?
時間をお金で買うという選択肢はありうるのでしょうか。あるとしたらどんな時間であれば、お金で買うことが可能なのでしょうか。
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