現代の戦争は剣や銃の攻撃ではなく汚職等で腐敗させ手中に収めるステルス戦争です。米国や日本は政治・官僚・司法も汚職などの腐敗・ハニートラップで攻略されています。

8月15日に起きたアフガニスタンでのタリバンによる軍事制圧について、国際社会の対応と、政変から生じる可能性があるリスクの連鎖について検討する。

テーパリングや利上げが、他のコモディティにどういう影響を及ぼすのか。鉄鉱石、原油、プラチナと通貨との通貨関係。コモディティ市場の中国の存在感について解説しています。

「ドル円は、8月のお盆期間のレンジを抜けた方向に動いていく傾向がある」というアノマリーについて、「8月のレンジ」をもとに検証してみました。

新型コロナウィルスの感染拡大により、テレワークや在宅時間が増え、あらゆるモノがインターネットに接続されることで、一時的な半導体需要の増加がみられたが、相互に制御し合うＩｏＴの時代になっていることも長期的な半導体需要増加の要因になっている。それもあってか、半導体不足が解消されていない。半導体不足の原因をもう少し詳しく、データも見ながら分析してみます。

8月15日、アフガニスタン政府（ガニ政権）が崩壊し、タリバン反対武装勢力が大統領府を掌握した。この動きは米国の駐留軍撤退の加速と連動しており、明らかにタリバンと米国による合意のもとでのこと。この先の展開は、パキスタン、インド、中国、ロシア、イラン、トルコ、イスラム諸国などが激しく入り交じって動乱の時系列に突入していくのは間違いない。

20年間続いたアフガン戦争の米国の敗戦確定はベトナム戦争を彷彿させます。ベトナム戦争の結果はドルショックです。金融に激震の可能性と中東紛争は激化すると判断しています。

ドル／円は主要な高値が切り下がる一方、安値は切り上がっていています。ＳＰ500、ナスダック100は下ヒゲの陽線なので、ＮＹ株式市場開始（日本時間22時30分）後に反発上昇があるか注目しています。

今、世界の金融で一番注目されている「テーパリング」について、報道や専門家たちの発言の間違いがとても多いです。金融緩和・量的緩和・テーパリングとは何かを分かりやすく解説します。

米国の雇用統計について、６月、７月と２か月連続の雇用者数急増になったとはいえ、雇用者数の水準はなおコロナ前の2019年末の水準を510万人下回っており、元通りになっていない。

サウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）は、湾岸協力会議（GCC）加盟国である。加盟国のほとんどがエネルギー生産国である。そのGCC諸国が抱えている政策問題や、GCCの今後について考察する。

昨年末以降、欧米先進国ではワクチン接種による経済正常化の進展によって景気が急回復。他の国々もそれに続くとみられたが、ここへきて世界経済の成長のモメンタムは低下している。

世界の全ての相場の関連性が高まっています。全ての相場の動きからタイムマシーンで近未来を見るようなローリスク・ハイリターンの時が見えてきます。

FRBが量的緩和策縮小の検討に入ったにもかかわらず、米国金利は逆に大きく低下。最近の米金利の低下は2段階で進んだことも含まえて詳しく見ていきます。

南アフリカ・フランス・キューバ・オーストラリアなど各国で暴動やデモが発生しています。今後の流れをしっかり掴んで流れに乗ることが仕事は勿論、投資・トレードでは特に大切です。

長期金利は低下、株価はSP500、ナスダック100がザラバでは史上最高値を更新しました。

オリンピックは偉大なスポーツ祭典という光の一方で闇も深いです。オリンピックには根源的な問題が4つあります。

通常、為替市場を動かす要因というのは色々ありますが、私のモデルでは、3つでほぼ市場変動が説明できます。今回は、為替を動かす3要素の基本について解説していきます。

アメリカの著名な投資家であるジョー・ディナポリが、どんなトレードをしているかを紹介していきます。

賃金が上昇している要因は、失業保険給付上乗せ措置だけではない。経済活動が再開されつつあるなかで労働需要が盛り上がる半面、感染懸念や失業保険給付上乗せ措置により、労働供給が増えにくくなっていることが、最近の賃金上昇の原因と考えられる。