株運用に関する記事一覧

今回、ＦＲＢが金融政策正常化を続け、実質長期金利を上昇させた場合、株式益回りは5.9％まで上昇し、適正株価は約3,400と現在の水準から15％程度下落することになる。

株価やビットコインのように変動が大きいものの長期のチャートを見る時には、対数チャート（ログスケールチャート）を使ったほうが良いです。

世界の全ての相場の関連性が高まっています。全ての相場の動きからタイムマシーンで近未来を見るようなローリスク・ハイリターンの時が見えてきます。

ドルコスト平均法の説明は偏向しており「積み立てファンド」を売るためのセールストークにみえます。常識の間違い、不都合な真実です。過去の延長線上に未来がなく、大どんでん返しなども想定される現在、しっかり各相場の動きを見ながら慎重に対処する時です。グレートリセットが言われている時代ですので。

とにかく世界の金融・株式・外為市場での最大の注目が、米国の長期金利動向と金融当局の対応に絞られていることは明白である。先週号では、インフレ率を中心に論理を展開し、「長期金利は1.5％あたりが限界的」と結論付けた。今回は、もう少し分析を深めていきたい。

2月15日の日経平均株価3万円大台回復はコロナ禍で様々なダメージを背負って、日々を過ごしている生活者にとって、数少ない安堵感を与えてくれたことは確かである。と同時に「実体経済」の現実とあまりに懸け離れた動きに戸惑いを感じている方も、少なくないと思われる。

初心者の方はまず、ドル／円、日経225（日本株）、ニューヨークダウ（米国株）の３つを見ておくと世界の相場の動きの基本がわかります。世界の各相場は連動しているため、この3つを見ておくことで先行指標が明確になったり、相場の動く方向が見えてくるからです。

一見正しそうな解説は、全く違う可能性があります。特に相場においては、実際の原因を検証できないのでメデイアを鵜呑みにする傾向がありますので、注意が必要です。

8月27日に開かれた臨時のＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）で「長期目標と金融政策戦略」の見直しが決まった。今回の新指針では雇用に一段と力点が置かれることになったわけだが、市場にはどのような影響を及ぼすのか。

連邦議会・ホワイトハウスによる追加経済対策は一体、どうなったのか。現段階で着地点は依然見えていないとしか言い様がない。

いよいよ１０月１日から消費税が増税されます。消費増税は消費者が買い物を控えるため、景気は悪化。その対策が必要になります。

安倍政権には、三本の矢のうち、明らかに成長戦略が欠けていた。次期政権はその成長戦略を描けるのだろうか？

先日、自社株公開と売却により資産家となった方とお話をしました。その方は投資を始めたばかりで投資対象は日本の上場株式です。

９月FOMCで経済予測に用いる経済モデルを大きく変えて2023年のバランス回復に言及しないようにするか、あるいは追加緩和策を示すかの決断をFOMCは迫られている。

日経225やニューヨークダウ、為替・金（ゴールド）など相場の関連性を日々観察している投資家やトレーダーは少なからずいる。投資対象ではない金融商品の動きまで分析する人もいるが、これは一体何のためなのだろうか。

日米ともに株価が上昇しています。

現在の米国経済の成長、米国株価の上昇を牽引していると言われるのが、グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップルなど、GAFAと呼ばれる企業だ。４社の利益は、最近の株価の上昇を説明できるものなのだろうか。

現金給付や手厚い失業保険給付などが、消費されないまま貯蓄に回り、その一部は株価が堅調に推移する中で、株式市場に流れ、株価を押し上げた可能性もある。

新型コロナウイルスは中国経済に大打撃ですが、日本株はいったん下落後、上昇しました。

今回のGDPの数字だけをみると、４～６月の中国経済は予想以上のＶ字回復を遂げたようにみえるが実際はどうなのだろうか。