日々学び、正しい努力をした人には、着実に利益を出してほしいと思い、私は一般投資家の方向けに情報発信をしています。そのために必要なのは「常日頃から正しい知識を、正しく学ぶこと」です。

なぜ、日本の賃金は長い間上がらないままなのか。この状況をザックリとしたデータで分析・解明してみる。

昨年12月の日銀会合でYCCの0.5%への変動幅（バンド）拡大を予想する声は皆無だったことを踏まえれば、リスクシナリオへの対策も必要と考えます。

円資産だけに頼っているのは危ないと思われる方が多くなり、近年は米国株式や米国国債が人気となっていました。しかし、ゾルタンの予言が正しいとなると、米ドル資産だけに頼るのも危ないということになります。（全4部構成記事）

FRBのスタンスについて考察する。FRBが警戒している労働市場の動向については、労働市場の逼迫は、間もなく急速に緩和し、賃金の伸びも大きく鈍化していく目前にあるとみるべきであろう。

先日、中国の石炭輸入再開のニュースで豪ドルが急騰したように、中国経済の回復と共に2023年半ばから豪ドルは上昇するでしょう。（全4部構成記事）

市場の楽観的な早期利下げ予想のために、米長期金利が低下し、ドル安となって、それが金融引き締め効果を限定的なものにしている可能性がある。ＦＥＤはそうした楽観的な予想を打ち消すべく、なお利上げを継続していくだろう。

中国が米国国債ではなく、コモディティーを選びました。これは米ドル中心のブレトン・ウッズ２体制の終焉を意味します。（全4部構成記事）

クレディ・スイスの有名なストラテジスト、ゾルタン・ポズサー氏は「世界は米ドルを中心としたブレトンウッズ2体制から、コモディティを中心とするブレトンウッズ3というべき新しい時代に入り、もう元には戻らない」と言っています。彼が提唱するブレトンウッズ3体制は起きるのでしょうか？

予想として、日銀は2023年後半にも変動幅を0.75％程度に拡大すると読む。ただ、新日銀体制後に突然、「YCCの即時撤廃」も考えられる。次の総選挙後に現岸田政権が、どうなるのかが最大の鍵であろう。

よほど酷い景気後退でもなければ、インフレが沈静化する前にＦＥＤが利下げに踏み切るとは考えにくい。ＦＯＭＣ後、ＦＥＤに明らかな反旗を翻したマーケットはその後、敗北模様だ。

２０２３年は株価大暴落の可能性が高いです。激動の時代は正しい情報を得て本質を理解し、準備した人に富が移動します。

2023年は、120円水準を想定している。米国を中心とした世界的なインフレピークアウト、FRBと中国当局の２つのピポット実現、需給面での円安圧力の弱まりなどが、円上昇圧力のベースとなるだろう。

変動幅拡大の決定が大幅な長期国債利回りの上昇を引き起こし、さらなる変動幅拡大を強いられるような混乱が生じるリスクを低下させる国際金融情勢になったことが、このタイミングでの変動幅拡大決定の理由であったと推察できる。

不冴えな本邦証券市場に嫌気した機関投資家による対外証券投資に期待したい。大幅に日米金利差が縮小するとは思えない。投資家にとって直利は重要だ。

エネルギーなどで強力な価格統制を実施している日本だけが、安定的な２％の物価上昇が達成できていないとして、大規模な緩和政策を続けているのは、何とも異様なことと言わざるをえない。

我々市場筋はFRBの駆け引きに惑わされることなく、「早ければ次回のFOMC（2月1日）から利上げを見送る」との予測で対応すべきと判断する。

今年有名になったマイケル・ウィルソン氏によれば、業績不況が迫っていると予測。「株式の下落は、多くの人が予想しているよりも、ずっとひどいものになるだろう」と指摘しています。

中国の国内経済の混乱が続けば、国民の体制批判をそらすため、習近平氏は国民の目を外に向けさせる可能性がある。懸念されるのは台湾有事だ。

今年１１月のＣＯＰ２７で「新しい十戒」が制定され世界統一宗教が表面化しました。 聖書の終末預言シナリオにグローバリストの戦略が、また１歩近づきました。