新NISA始める前に自分の投資スタイルを明確に
新NISAを活用するには自分の前提、①相場観と②投資スタンスを認識することが必要です。 一番大事な基本ですが、ほとんど認識されていません。
ドル円 当面注目の日柄は2/14前後
149.48まで79.24%を戻してきたが、米長期金利が4%台半ばを超えて急騰しない限り、151.91を試す(5波が推進波となる)シナリオは描きにくい。当面注目の日柄は来週2/14前後。
FOMC・BOJ会合の結果
労働市場に対するリスクからもFRBは利下げ政策へとシフトを明白にしたと言える。したがって5月もしくは6月からの利下げ開始というシナリオでドル相場の見通しをするしかない。
米国の一人勝ちが続く世界経済
IMFが予想するように、2024年のユーロ圏の経済が1.5%程度に上向く理由として、ECBの金融緩和に期待しているとすれば、期待外れになる可能性がある。ユーロ圏の景気低迷も予想以上に長期化する可能性がある。米国経済の一人勝ちが続く一方、ユーロ圏の経済停滞は続く。だとすれば、当面、ドルは対ユーロを中心に上昇する可能性が高い。
ポンド円 安値185.23円は下値ポイント
ポンド円は、安値185.23円をブレイクすると続落しやすくなる一方で、同水準をブレイクしないかぎり、反転上昇の流れと判断する。
なぜ、この証券口座だけ利益になるのか?
多くの会員さんを見てきて興味深いことに特定の証券口座だけ利益になる現象があります。実は、ここに投資の極意が隠されています。
ドル円 147円の攻防に要注目
2ヶ月(10週)サイクルで上げ止まり、26週移動平均の147円処を割り込み始めた。時間面は2月第2-第3週に向け下値余地。週末の米雇用統計を受けた米10年債利回り及びドル円の週終値ベース147円の攻防に要注目。
米国の利下げ時期を見通すトリセツ
3月の利下げはないであろう。問題は5月の利下げ、もしくは6月の利下げを市場筋が、どう捉えているのかがポイント。バランスシート縮小ペースの鈍化計画と合わせて見通す必要があろう。
紛争の火薬庫に火がつくか
ゴールドマン・サックスは、紅海のチョークポイントであるバブ・エル・マンデブ海峡(狭いところで幅30km)の自由航行がイエメンの反政府勢力フーシ派により疎外されている上に、ペルシャ湾のチョークポイントであるホルムズ海峡が封鎖される状況を想定している。仮にそうなると、短期的には、天然ガス、原油ともに価格が上昇するというシナリオである。その可能性について、考察する。
トランプ再選なら世界はどうなるか?
トランプ再選となれば、法人税率引き下げ、関税引き上げや政治的圧力による金融緩和など、短期的な景気刺激、株価押し上げ要因がある。だが、長期的にみると、潜在経済成長力低下、インフレ加速やデカップリングによる世界経済の悪化などが米国経済を悪化させる可能性が高い。
過去の延長線上に未来がない時代はプロが確信を持って間違える
新NISAがスタートし、日経225は急騰、多くのプロも株に強気ですが、今は過去の延長線上に未来がない時代なのでプロが確信を持って間違える時だと判断しています。過去の常識は今の非常識です。
ユーロドル 安値1.0813は下値ポイント
ユーロドルは、安値1.0813をブレイクすると続落しやすくなる一方で、今後、前日の高値をブレイクする場合、反転上昇の流れに変化すると判断する。
トランプリスクの凄さとは
11月の米国大統領選が近づくと、「米国トリプル安」リスクを市場が織り込んでいくことになる。市場参加者は、このことをしっかりと頭に刻み込んでおかねばなるまい。
賃金とともに物価が上昇しても「好循環」は実現しない
賃金上昇とともに物価上昇が実現するかどうかは、日本経済の好循環で低迷から脱するかどうか、とは全く別問題である。
ドル円 高値148.81円は上値ポイント
ドル円は、高値148.81円をブレイクすると続騰しやすくなる一方で、今後、前日の安値をブレイクする場合、反落の流れに変化すると判断する。
バブルの最後にババを引く日本人
新NISAが始まり、年初から日本人が米国株を買っていますが、金融の世界でバブルの最後にババを引くのは日本人と言われています。
豪ドル円 98.69-93.66の攻防を注視
株価の新値更新を横目に11月以降リスクオン通貨豪ドル円の持ち合いが続いている。豪ドル円が株価にキヤッチアップするか株価が引き戻されるか、豪ドル円98.69-93.66の攻防を注視。
見極めにくいユーロドルの行くえ
ユーロ圏の各種景況感指数は底打ちしつつあるとはいえ、依然として前期比マイナス成長を示唆する水準にあり、当面は米国対比軟調な景気が継続しよう。ユーロが対ドルでの上昇トレンドに戻るのは、ユーロ圏経済の底打ちが明確に鳴る本年春以降ではないか。
米国株のバブル化が強まる
最近の米国企業利益の伸び悩みは、実質賃金増加の半面、労働生産性が低下したことが原因だ。マクロ経済が堅調ななかにあっても、こうした構造に変化がなければ、企業の利益が伸び悩む状況は続くだろう。
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