信頼性という名の危険な賭けに出るECB

今週、世界中の金融関係者が欧州中央銀行（ECB）の動向を固唾をのんで見守っています。

その理由は、イラン情勢の緊迫化によるエネルギー価格の高騰により、ECBは「利上げ」という重い決断を下そうとしているからです。

成長鈍化でも利上げ

足元のユーロ圏経済は決して万全ではなく、成長は鈍化し企業の景況感も冷え込みつつあります。

それにもかかわらず、なぜECBは景気を冷やすリスクを冒してまで利上げに突き進むのでしょう？

その背景にあるのは、中央銀行にとっての命綱である「信頼性（クレディビリティ）」を失うことへの凄まじい焦燥感であると言えるでしょう。

「市場が勝手に引き締めてくれる」という猶予の終わり

最近、主要国では非常に興味深い現象が起きています。

それは、中央銀行が実際に利上げに動く前から、中銀関係者による発言を先読みした金融市場が、自主的に金利を上昇させ、金融環境を引き締めているのです。いわば、市場が中銀の代わりに「下働き」をしてくれていた状態と言えるでしょう。

しかし、この「先行効果」には賞味期限があるとエストニア中銀ミュラー総裁は考えており、「中央銀行の金利が長期間据え置かれたままになれば、この力は失われる。中銀が口先だけで警告に終始しても実際の行動が伴わなければ、市場はすぐに中銀を見くびるようになる。」と警告しました。

ベルギー中銀ウンシュ総裁も、「どこかの時点で、市場にすべての仕事を委ねるわけにはいかなくなる。我々自身が、姿勢を示す必要がある」と、当局の焦りを代弁しています。

脳裏をよぎる「2011年のトラウマ」

一方で、利上げという決断は「諸刃の剣」でもあり、エコノミストたちが恐れているのは、2011年の歴史的失策の再現です。

当時、原油価格の高騰に慌てたECBは利上げに踏み切りましたが、その直後に欧州債務危機が深刻化。結果としてユーロ圏は二番底不況に突き落とされ、わずか数カ月で利下げへと追い込まれた苦い経験があるからです。

市場からは、「2011年の利上げは明らかな政策ミスだった。現在もECBは物価高のトラウマに過剰にとらわれており、同じ過ちを繰り返すリスクは極めて高い。」との指摘が出ており、「消費者が苦境にある中で、利上げを行う必要はない。」と、利上げに真っ向から反対するエコノミストの声も根強いようです。

後手に回る恐怖 vs 犯してしまう過ち

それでもなお、ハト派からタカ派に至るまで、ECB理事会の面々が利上げへと傾いているのは、2021〜2022年のウクライナ危機の記憶が重くのしかかっていることは間違いありません。

当時は利上げへの対応が遅れた結果、インフレ率が10.6％という歴史的な高インフレを招いてしまい、「ECBは後手に回った」と激しい批判を浴びました。

マルタ中銀デマルコ総裁が語るように、中央銀行にとって「後手に回っていると見なされること」は、存在意義の全否定に等しく、シュナーベル専務理事が指摘する通り、市場の期待と中銀の実際の行動に「乖離」が生じれば、市場は中央銀行の物価安定への本気度を疑い始め、制御不能な物価高を招いてしまうリスクが台頭します。

もう何年も発言していなかった元ECB主席エコノミストのプラート氏は、「本気であることを示すための警告射撃としての利上げ。たとえ1年後に“あの利上げは不要だった”と判明し、再び利下げに転じることになろうとも、“不確実な局面だからこそ、物価を守るために闘う姿勢を見せる”こと自体が、中央銀行の信頼性を担保するという論理である。」と語りました。

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2026/6/9の「イーグルフライ」掲示板より抜粋しています。

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