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公開日 2022年5月15日

プロが確信を持って間違える時代・本質の理解が大事

エフピーネット代表取締役松島修

今迄の経験や過去のデータが役立たない激動の時代になりました。プロの言うことを鵜呑みにせず、本質の理解が大事です。また、報道やYOUTUBEなどの情報を得ていくと大衆心理となり、確信を持って間違えることになります。

本質の理解が大切な時代になった

激動の時代はプロが確信を持って間違える時代です。
なぜなら、激動の時代は次のような時代だからです。
・過去の延長線上に未来がない
・過去の常識が通用しない
・過去データが役立たない
・過去の経験がアダになる
・想定外が多発
・報道の偏向が加速
・投資の教科書に書いてある反対に相場が動く

プロの強みは過去のデータや経験を元に未来を判断するために、過去の延長線上に未来がない、今の激動の時代は、プロが確信を持って間違えることになります。

過去のデータではなく、本質を捉えることが極めて大事な時代になりました。
投資のプロはもちろん、外交分野のプロや医療分野のプロなども含めて多くの分野のプロが確信を持って間違えるのが、激動の時代の特徴です。

想定外を想定内とすることが極めて大事

激動の時代の特徴は３つです。
①金融危機
②想定外の災害多発
③戦争
この３つの特徴が今年１月から現れ、激動の第２段のステージに入ったと判断しています。

１月５日　　株式急落開始（突然の急落）
１月１５日　トンガの火山が大噴火（日本にまで影響した大噴火）
２月２４日　ロシアのウクライナ侵攻

ロシアとウクライナの戦争から、戦争の認識が大きく変化しました。
今迄の地域紛争的な戦争の時代が終わって、第三次世界大戦や核攻撃（小型核爆弾）までもが想定されることになりました。
戦争のステージが変わったのです。

想定外を想定内とすることが極めて大事です。

激動の時代になって想定外多発

２００７年６月から激動の時代に入った（第１段）と判断しており
２０２０年１月から激動の加速の第２段に入ったと判断しています。

激動の時代に入ってから専門家や報道などが確信を持って間違えているケースが増えています。

ＥＵから英国が離脱（ブレグジット）することはない

２０１６年、多くの専門家による分析で「ブレグジットはあり得ない」と報道され、それがコンセンサスになっていましたが、実際にはブレグジット（英国のＥＵ離脱）したことで世界に劇震が走りました。
相場も大きく動きました。
報道を信じて投資した人は大きな損失となる人もでました。

トランプ氏が大統領選挙で勝つはずない

２０１６年、米国大統領戦では多くの専門家が圧倒的に優位だと判断したヒラリー・クリントン氏が負けてドナルド・トランプ氏が勝ちました。
ほとんどの人が信じていたコンセンサスが一気に崩れたのです。
報道では
トランプ氏が大統領に当選したら株価は暴落するといわれてましたが、
トランプ氏が大統領に当選したら株価は暴騰しました。

全く反対に動いたのです。
報道を信じて投資した人は大きな損失となりました。

これらの事象から、コンセンサスが脆弱であることや、プロや報道が確信を持って間違える時代になったことを多くの人が認識することになりました。

それだけではなく、各分野で、過去になかったようなことが多発しています。

想定外の災害

想定外・史上初・観測史上初を耳にすることが増えました。
東日本大震災の時に、激動の時代は想定外が多発すると知っていた人は、津波警報で高台に逃げて生き延びました。
しかし、今まで津波がきたことがないと家に残った人は津波で被災するケースもありました。
過去の経験がアダになったのです。

その時の原発事故でもプロたちが毎日のように想定外という言葉を使いました。

東日本大震災の４０日前に配信したリアルインテリジェンス無料メルマガ（旧名イーグルビュー）やイーグルフライ有料メルマガで
「地震に備える具体的なもの」と
「想定外のことが多発すること」を明記しました。

ちなみに、当時、想定外の地震などが起こる可能性があるという記事を大手新聞社へ打診したところ、地震のテーマはダメと即、断わられてしまいました。

当時、想定外の災害が起きる可能性があると広く知っていただいていたら津波を回避できた人がいらっしゃったかもしれません。

すでに想定外は想定内の時代なので、想定外という言葉を使うことが「確信を持って間違えた」という意味です。

金融の常識が大きく変化

投資の常識も、大きく変わっています。
教科書的知識の反対に相場が動くことが多くなっていたり、今まで経験しなかったことが多発しています。

教科書と反対に動く

「インフレになると株が上昇する」と教科書に書いてあることを信じていた人は、今回のインフレで株が急落したことで混乱に陥っています。

景気が良い時のインフレは株高になりますが
景気が悪い時のインフレは株安になります。

本質の理解が大切です。
金融危機による不景気から景気回復させるために金融緩和（利下げ）、そして量的緩和をしました。
量的緩和とは中央銀行が通貨を発行して国債や株を購入するという禁じ手です。
コロナ騒動で、量的緩和を加速させたために通貨発行量が膨大になりました。
巨額な量的緩和（通貨発行）は歴史的実験をしてきたといえるでしょう。

通貨を発行すると通貨価値は下落します。
中央銀行が通貨価値を下げてきたことから、現在、インフレが顕著です。
日本のインフレはまだ小さいですが、海外では大きいです。

インフレを抑制するためには、金利を上昇させ、量的緩和を止める必要があります。
金利が上昇しても、量的緩和を止めても株価は下落します。
今後、世界は、インフレと株価下落のどちらを取るかになります。

これは今までになかった選択といえます。
最終的には大きなスタグフレーション、つまり「給料が上がらないのにインフレ」となるでしょう。
すでにスタグフレーションは発生しているといえます。

他にも、昔と違い、今は世界の各相場の連動性が高いので、昔のポートフォリオ理論が成り立たなかったり、教科書的知識が使えないことが多いのです。

マイナス金利

ＥＵは２０１４年から、日本は２０１６年からマイナス金利を導入しました。
マイナス金利とは「預金をすると利子を支払い」「借金すると利子を受け取る」という意味です。
大きなマイナス金利ではなかったので、そこまではいきませんでしたが、平常時にマイナス金利になることはあり得ないことなので、すでに異常時だったということです。

マイナス金利の債券までも登場しました。
２０１９年に日本学生支援機構が発行する財投機関債では実質マイナス金利、具体的にはマイナス０．０００５％という債券が登場し、売れました。
マイナス利回りでも売れる理由は、日銀に預ける当座預金の一部にマイナス０．１％のコストがかかっており、金融機関は運用資金の目減りを少なくするためマイナス幅が小さい債券を買うからです。

皆が普通に暮らしている水面下で、金融は異常事態に陥っていて、現在、そのツケが一気に回ってきているといえます。
気付かなかっただけで薄氷の上を歩いてきたようなものです。

マイナス価格

原油は２０２０年４月に、あり得ない価格「マイナス４０ドル」まで大暴落してから現在の高値まで急騰しました。
マイナス価格とは「原油をもらうとお金がもらえる」という意味です。

原油が余り、原油を入れるタンクが足りなくなったことから一時的にマイナス価格が発生したのです。
金（ゴールド）だったら、保管は簡単なので、そのようなことはありません。
相場の世界でも驚きのマイナス価格です。

グレートリセットで、どんでん返し

ダボス会議の一番のテーマがグレートリセットです。
岸田文雄総理も「グレートリセット」を言葉に出して報道されています。

グレートリセットでは金融・通貨・国と国との関係に大変革が起こるとされています。
米ドルが基軸通貨ではなくなることさえ危惧されています。

グレートリセットについては、まだ明確にされていない部分が多いので、分かったところからメルマガに書いていきます。

情報が増え大衆心理になり確信を持って間違える

現在、インターネットの普及により投資関連の報道やYOUTUBEなどの情報が大量に溢れています。
投資をする上で、それらの情報を得ていくことは危険です。
なぜなら、報道やYOUTUBEなどで情報収集することで大衆心理となるからです。
そして大衆心理は損をする心理だからです。

最近はYOUTUBEのチャンネルの急拡大により、大衆心理に陥る人が増えたと推測されます。
一般の情報を広く得ていくことで「確信を持って間違える」ことになります。

壮大な報道のポジショントーク

昔から投資の世界ではポジショントークが激しいです。
ポジショントークとは、その時々で、自分に都合がよい発言をすることです。

ジョージソロスが金（ゴールド）を買いたい時には、まず、ゴールドは下落すると発言し、報道されます。
報道を見てソロスが「下がる」と言うなら「下げる」と思ってゴールドを売る人が多数でてくることから、実際にゴールドは下がります。
ソロスは下がったところでゴールドを買い、その後、相場は上昇していくことになります。
報道やジョージソロスの言葉を信じて売った人は利用されただけです。

報道では、ポジショントークは当たり前になっていて証券会社所属のコメンテーターは株が下がるとは言えません。これは昔から変わっていません。

株価上昇すると「さらに上昇するので早く買いましょう。買いそびれます。」
株価下落すると「今が最高の買い場です。」
などと言って上がっても下がっても「今が買い時」だと言うのです。
そもそも彼らは相場のプロではなく、セールスのプロです。

現在、報道は相場に限らず壮大なポジショントークになっているといえます。

報道の偏向が加速

２０２０年以降、特に報道（ニュース）などの偏向が激しくなり、事実と反対のことを伝えることが極端に多くなっています。
拍車をかけているのが御用学者の発言が多くなったことです。
御用学者とは、お金欲しさに真実をネジ曲げて発言する学者です。
「プロが確信を持って嘘を付いている」ということです。
拝金主義が進んでいることが原因の一つです。

プロや政治家や知識人と呼ばれるような人でも偏向報道や御用学者に大きく影響を受けて確信を持って間違えることが多いのです。

さらに言論統制も激しくなったので、なおさらです。

ここで詳しく書けないので、具体的な内容はメルマガで記事にしていきます。
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本質を理解することが極めて大事です。