２０２０年はさまざまな分野で変化の年になりそうです。昨年１１月に、このコラムで中東のことを警告しましたが、早速、米軍によるイラン革命防衛隊司令官の殺害事件があり、株は下落となりました。

１００年に一度の大きな金融危機といわれたリーマン・ショック。その後の金融危機は日本・ＥＵ・米国の中央銀行による金融緩和で立ち直ったと思われていますが、リーマン・ショック後の金融危機はまだ終わっておらず、再燃する可能性が高いという認識を私は持っています。

先日、米中貿易交渉が合意したという報道を受けて株式相場が強気になりましたが、この合意についてはすっきりしないことが多く、疑心暗鬼の人も少なくありません。

米国の「隠れＱＥ」による資金供給で、米国の株価は上昇しています。

米国株のテクニカル指標に、おどろおどろしい名前の「ヒンデンブルグ・オーメン」という急落の前兆サインがあります。

先日、不思議なフェイクニュースがありました。

現在、空前の債券バブルです。債券バブルとはリスクが高い債券や、メリットの少ない債券が大きく買われているということです。

世界の株価を上昇させてきた原因のひとつに、自社株買いがあります。ニューヨークダウの上昇も、自社株買いによる部分が少なくありません。自社株買いは年々右肩上がりで増加しており、世界の自社株買い額から株式調達額を差し引いた買い戻し額が、過去５年の累計で約１兆８０００億ドル（約１９５兆円）となりました。

日米ともに株価が上昇しています。

現在、ＥＵや日本はマイナス金利という異常な状態に慣れてしまったので、異常という実感がないかもしれません。

現在の激動の時代の特徴は、(1)想定外の災害、(2)戦争、(3)金融危機ですが、戦争という切り口ではシリアから米国の撤兵が話題になりました。

先日、自社株公開と売却により資産家となった方とお話をしました。その方は投資を始めたばかりで投資対象は日本の上場株式です。

ブレグジットの今後の展開は、見えにくく悩ましい状況が続いているため、英国が「合意なき離脱」となると、金融危機再燃の可能性がある。

いよいよ１０月１日から消費税が増税されます。消費増税は消費者が買い物を控えるため、景気は悪化。その対策が必要になります。

どの投資対象でも、バブルのピークという認識なく、タイミングを考えずに買いから投資をすることは、極めて危険。相場の本質を理解し、見極めること。

今の世界の株式相場は、過去に人類が体験したことがない相場である。金融危機再燃のタイミングを予測することは難しいが、来年末までに株価は暴落していく確率は高い。

マイナス金利となり、日銀が株と国債を買い日銀が大株主の企業が増加するのは、資本主義の末期症状。 時代はお金・経済による領土拡大競争から、良い文化で治められる共存共栄時代への変化点であり、文化の時代は日本文化が注目される時である。

投資で、儲けたい欲と失いたくない恐怖で取引する大衆心理に振り回されて行き着く先は、死と同じ恐怖。

現在の世界的株価バブルが崩壊すると、リーマン・ショックを超える大きな金融危機に突入する可能性もあるが、金融危機が再燃しても正しい金融知識・投資知識を持つことで危機を乗り越える。

皆が金を見放し、誰も金のことを口にすることがない時に、私は世界中の金鉱山株を買った。富を拡大するためには、世界を俯瞰してみること。