キャリートレードの裏に潜む時限爆弾

最近になり、「キャリー取引」という言葉を何度も耳にするようになりました。

過去何年にもわたって行われてきた「キャリー取引」、それがここにきて改めて脚光を浴びているようです。

大手銀行のいくつかは、ここからさらに低金利通貨を売り、新興国を含む高金利通貨を購入するシナリオを推奨していますが、それとは正反対の考えを出してきた銀行もあり、キャリー取引に対する見方が真っ向から対決してきた状況です。

歴史的な低ボラティリティ

先週、ある大手銀行は、キャリー取引にとって現在の市場環境は、「過去20年超で最も魅力的な背景」と評しています。

皆さんもご存じのように、低金利の通貨を借りて高金利の通貨で運用するこの手法は、2000年以来、最も高い有効性を示しており、今年のG10通貨のキャリー取引の投資リターンは約8%に達し、世界の債券や金、ビットコインのパフォーマンスを上回ったそうです。

このパフォーマンスの良さの背景にあるのは、世界的な高金利の定着と「歴史的なボラティリティの低下」という極めて珍しい組み合わせです。

主要国の金利差が大きく乖離した状態の中で、為替レートがそれなりに安定していれば、投資家はリターンを確実に積み上げることができるという話なのでしょう。

キャリー取引に手を染めているのは、ヘッジファンドから資産運用会社にいたるまで、ほぼすべての投資家ですが、彼らは円やスイスフラン、ユーロを原資としたキャリートレードへ資金を投じており、その中でも特に円は、対ドルで約40年ぶりの安値圏にあるため、最良の「借り入れ通貨」として機能してきました。

八方ふさがりの日本政府

ここまでの為替市場は、日本の財務省の苦悩をよそに、圧倒的な「円安/ドル高」に傾いています。

日本の10年物国債利回りは上昇傾向にありますが、その理由は決して健全なものではありません。

財政拡大の財源が見通せないこと、深刻な少子高齢化という人口動態、そしてオイルショック等に伴う貿易バランスの悪化などによる「悪い金利上昇」で、円安をさらに加速させる要因ともなっており、日本の通貨当局にとっては限界点へ近づいていると言っても過言ではないでしょう。

もし日本政府が円安阻止のために大規模な「為替介入」に踏み切れば、その原資を確保するために米国債を売却せざるを得ず、結果として米国の長期金利をさらに押し上げることになりますが、ここにきて米10年債利回りが高止まりをしているのは、こうした力学が働いているからだとも言われています。

そして一部のエコノミストの間では、「私たちが生きている間に、米10年債利回りが再び4%を下回ることはないのではないか？」という声すら囁かれ始めました。

円キャリーが消滅するタイミング

では、このキャリー取引が空中分解するのは、どういうきっかけが考えられるのでしょうか？

・・・

この続きでは、キャリー取引が崩壊する引き金や、円キャリー巻き戻し（アンワインド）のシナリオ、そしてGPIFの動きが為替市場に与える可能性について詳しく解説しています。

続きを読みたい方は、「イーグルフライ」よりご覧ください。
2026/7/14の「イーグルフライ」掲示板より抜粋しています。

関連記事