過去のリセッション時には、景気先行指数が下落に転じてから、平均して11か月後にリセッション入りしている。

教科書的知識から実践的・本質的なリアルインテリジェンスに移行しないと大暴落に巻き込まれます。金融危機・グレートリセットなど過去の延長線上に未来がない時代、プロが確信を持って間違える時代です。

FRB議長のボルカー手法への突然の変貌に対し、市場の反応は、まるでFRBが1970年代のように行動すると想定しているかのようだった。

RBAの0.25%の利上げというサプライズの発表は、今年、グローバルな株を圧迫してきた積極的な利上げの波が終わりに近い兆候とするコメントが多数。

投資・金融の世界では高い倫理観とリテラシーが求められています。性格の悪い人と頭の悪い人に注意という意味です。

日本はロシア依存がさほど大きくないものの、もともとエネルギー自給率が１割程度と低い。政府が進めようとしているのは、「地元の同意」という面でハードルが高く、実現性という面でリスクのある、原発を再稼働、新増設だ。

保守党は10月2日～5日に党大会を開催する。間違いなく首相（党首）とクワーテング財務相は鋭く責任を追及されるだろう。事実上、トラス首相は就任後のわずか3週間余りで保守党内どころか、英国民全体の信望を失ったと言っていい。

中東2カ国（トルコとサウジアラビア）の仲介努力を改めて検討し、今後の国際社会への影響について考察する。

スイスの大手銀行のひとつ、クレディ・スイスが倒産という噂。危なくなるとレパトリでスイス買いという面も出てきますが、最初の挙動としてはスイス売りになる可能性があります。

米国経済はFRBの3月以降の急ピッチな利上げとQT（流動性資金の回収）によって、金利に敏感な住宅投資や設備投資にはすでに減速の兆候が現れている。ドル円相場も必然的にUターンが迫ってくると予想している。

介入が長期にわたって為替市場をコントロールできない。来月にも介入点の145円を突破し、150円台をうかがう展開になるだろう。

9月29日、日中は国交正常化50年を迎えるが、昨今の日本は対米従属を一段と深めているし、深めざるを得ない環境を米国が着々と構築している。

ＦＯＭＣメンバーが描くような堅調な景気予想であれば、ＦＦ金利は少なくとも６％以上に引き上げる必要があるだろう。

今回は、実際の「為替介入（実弾の為替介入）と効果」についてドル高（円安）を例にして解説する。

円買い介入は外貨準備が実弾の上限ですから、安易に放銃するのは不可能です。あるとすれば145円台、可能性が高いのは昨年来高値更新後とみえてきます。

長期金利がグングン上昇しているのに、ポンドは急落しましたが、これは「親興国」でよく起こることです。

ユダヤ歴から判断すると今後、金融危機・戦争・災害などが多発しそうです。イスラエルの歴史・激動は世界の歴史・激動なので注目です。２０２２年９月２５日はシュミータの年エルル２９日で暴落サインです。

市場関係者の多くはEU経済の動向を分析・予測する際に第一に注目するのがドイツである。ノルドストリームの稼働が再開しなければ、ドイツのインフレは一段と悪化することになるだろう。

金利上昇による株価の下振れ余地は大きい。その半面、実体経済については、年前半の低迷を脱し、ここへきてむしろ復調しつつある。

急激に進む（ドル高）円安に対してやっとレートチェックが実施された。本稿では、あらためて口先介入やレートチェック、さらには実弾による為替介入の効果について考えてみたい。