ドル円 エリオット波動分析
141.54(12/7)を割り込み5波目の下げに入った。エリオット波動の5波ターゲットは、140円どころ(140.19)、(割り込めば136円)、この下げを修正A波として、その後修正B波の踊り場を経て、修正C波に向かう公算。
円ショートポジションが急減しただけ
日銀の政策修正観測によって、ドル円レートが振られる状況は今後も続くだろう。しかし実際には、日銀のマイナス金利政策解除の時期は、金融市場の強いコンセンサスである来年4月ではなく、来年1月~年後半と幅が広い。なぜなら当然、日銀は米国の金融政策動向を注意深く分析しウォッチしているわけで、決して単独的行動をすることはない。
学生のための本質的な金融投資教育①
投資には豊かさや富の概念の理解が必要です。多くの投資家はこの概念の理解が欠けているために富を築けません。
ドル円 12月7日安値141.63円は時間の節目候補日
ドル円の12月7日(安値141.63円)は、時間の節目候補日と判断できる。すなわち、安値141.63円をブレイクすると続落しやすくなる一方で、今後、前日の高値をブレイクする場合、反転上昇の流れに変化すると判断する。
ドル円のフラッシュ・クラッシュ
ドル円は一時3.8%安の141.71円と、8月7日以来の安値に急落。200日SMAの142.29円を一時突破したのが急落の要因。急速な円高のきっかけとなったヘッドラインとしては日銀。
再来週の日銀会合でマイナス金利解除を一部織り込む
本日は、昨日(2023/12/6)大分市内で行われた日銀氷見野副総裁の金融経済懇談会での「金融正常化でも経済への影響は少ない」の発言等が蒸し返されています。
ドル円は24年、130円に向かう
仮に昨年秋から今年1月の値幅だけドル下落となると、24年2月~3月には127円台ということになるが、日銀の出方が定かではなく、当然、上下の振れはあろう。ゆえに、ザックリと1ドル130円あたりを想定(春先)しておくべきではないか。ただ、その後の展開は全く定かではない。
世界を読み解く 欧米ユダヤ人の中にある終末論とは
イスラエル戦争や現状は実は聖書に書かれている終末論を彷彿させます。 多くの欧米人やユダヤ人がどのように考えているか、何が起きているのかをできるだけ分かりやすく解説します。
麻痺する米国の住宅市場
住宅投資とその先行指標である住宅着工件数、住宅建設許可件数は金融引き締めによって最も影響を受けやすい経済指標だ。多くの住宅関連指標のなかで、どの指標をみるかによって、経済についての評価が大きく変わるという点に注意しなければいけないだろう。
「相場は常に間違っている」に隠されたジョージ・ソロスの再帰性理論
天才投資家ジョージ・ソロスの相場哲学の言葉「相場は常に間違っている」は有名ですが、本質は理解されていません。再帰性理論の認識がないからです。
FRBウォラー理事の変身
FRB内ではタカ派の筆頭格、ウォラー理事が条件付きながら利下げの可能性に言及、ドルが全面安。注目はこの下に位置するUSDJPYの複数のサポート。
危機を利益にするジョージ・ソロスの投資手法とは
天才投資家ジョージ・ソロスと他の投資家と考え方の一番違いは「危機を利益にする」視点の有無です。危機を利益にする視点は激動の時代に極めて大切です。
2024年の政治経済スケジュールと注目点
2024年は米大統領選挙の年だ。大統領選の結果は、特に、米国の外交政策に影響する。トランプ氏の復活なら、米国の保護主義的政策や対中強硬姿勢もより強まる可能性がある。
ポンド高への深追いは避けるべし
年末・年始までのポンドドルのレンジを、1.2100~1.2890ドル「ポンド円181円~189円50銭」と予想する次第である。
ドル円 更なる下げ拡大を警戒
下げ一相場2.76/2.88円の二段下げを達成して、半値戻りと基準/転換線の控える149.75まで2.64を上げてきた。149円台後半の上値抵抗を突破150円に乗せてくれば下げ一服だが、147.11を割り込むと、146円台から145円に向けた更なる下げ拡大を警戒。
米国経済はピークアウトを迎えた
今後の金融政策運営に関しては、金融環境の引き締まりを背景とした経済成長の鈍化が、見込まれる一方、コアインフレの鈍い低下が続くとみられ、FRBは24年年央にかけても、政策金利を据え置いた後、いよいよ利下げ開始という展開を演じるのではあるまいか。
160億ドルの20年債入札結果は如何に
昨日のドル売り、米金利の低下はわずか、ドル安を正当化できるほどではなく、背景は大幅なポジション調整。
原油80ドル台では日本の経常黒字基調が続く
日本の貿易・経常収支は原油など国際エネルギー価格の動向に左右されやすい状況になっている。そして、現在の原油輸入価格80ドル台程度では、経常収支は黒字になる。貿易赤字の傾向的な赤字拡大、最近のサービス収支の赤字拡大によって、経常収支は構造的に赤字化している、という見方があるが、間違いだ。
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