金融危機では正しい知識を得て準備した人に富が移動します。チャンスに備えて準備しておくことが大切です。

ポンドの対ドルでの上値追いは、せいぜい春ごろまでにした方がよい。その先は、いよいよ労働党次期政権への負の織り込みが始まるとみる。

1989年当時と比較すると、現在の株高が異常に低い実質金利によって支えられていることは明らかだ。だが、金融政策が徐々に正常化されていくにつれ、株価は調整を余儀なくされる可能性が高い。

バブルと金融危機・株暴落はセットなので、バブルの天井から金融危機・大暴落が始まります。当たり前なことですが、多く人が認識していません。

1月のコアCPEデフレータが発表済（2月末）の段階でのFRBのインフレへのスタンス、そして利下げ開始へのスケジュールが、今後のドル円の行くえに大きな影響を与えることは間違いないだろう。

現在のＦＦ金利は、問題になっているサービス価格の上昇を抑えるには十分でない。インフレを抑えるためには、スピード違反で過熱気味になっている景気を減速させる必要があるだろうし、 景気を減速させるためには、より強力な引き締めが必要とみるのが自然だ。

AIバブルで米国株が上昇しています。世界景気が悪く米国景気も良くないために世界中の大きな投資資金が米国のAI関連株に集中しバブルを発生させています。米地銀破綻や新興国破綻は米国AI関連株上昇の燃料です。

米国の利上げ開始が5月以降で、日本のマイナス金利解消は4月（ただし、金融緩和スタンスは推移）との外為市場の大勢の見方であれば、当面、ドル円での円上昇は期待できないことになるが、本当にこのシナリオでいいのか。

中国経済と習近平政権への信頼感低下により、今や、中国からの資金逃避が起き始めているようだ。これは、世界的な株高のなかで、中国株が独歩安になっている点に表れている。

新NISAを活用するには自分の前提、①相場観と②投資スタンスを認識することが必要です。 一番大事な基本ですが、ほとんど認識されていません。

労働市場に対するリスクからもFRBは利下げ政策へとシフトを明白にしたと言える。したがって5月もしくは6月からの利下げ開始というシナリオでドル相場の見通しをするしかない。

ＩＭＦが予想するように、2024年のユーロ圏の経済が1.5％程度に上向く理由として、ＥＣＢの金融緩和に期待しているとすれば、期待外れになる可能性がある。ユーロ圏の景気低迷も予想以上に長期化する可能性がある。米国経済の一人勝ちが続く一方、ユーロ圏の経済停滞は続く。だとすれば、当面、ドルは対ユーロを中心に上昇する可能性が高い。

新NISAの質問から「金融危機で株暴落となるなら、今は何もしないのが良い」とはなりません。過去の金融危機と違うからです。

多くの会員さんを見てきて興味深いことに特定の証券口座だけ利益になる現象があります。実は、ここに投資の極意が隠されています。

3月の利下げはないであろう。問題は5月の利下げ、もしくは6月の利下げを市場筋が、どう捉えているのかがポイント。バランスシート縮小ペースの鈍化計画と合わせて見通す必要があろう。

ゴールドマン・サックスは、紅海のチョークポイントであるバブ・エル・マンデブ海峡（狭いところで幅30km）の自由航行がイエメンの反政府勢力フーシ派により疎外されている上に、ペルシャ湾のチョークポイントであるホルムズ海峡が封鎖される状況を想定している。仮にそうなると、短期的には、天然ガス、原油ともに価格が上昇するというシナリオである。その可能性について、考察する。

トランプ再選となれば、法人税率引き下げ、関税引き上げや政治的圧力による金融緩和など、短期的な景気刺激、株価押し上げ要因がある。だが、長期的にみると、潜在経済成長力低下、インフレ加速やデカップリングによる世界経済の悪化などが米国経済を悪化させる可能性が高い。

新NISAがスタートし、日経225は急騰、多くのプロも株に強気ですが、今は過去の延長線上に未来がない時代なのでプロが確信を持って間違える時だと判断しています。過去の常識は今の非常識です。

11月の米国大統領選が近づくと、「米国トリプル安」リスクを市場が織り込んでいくことになる。市場参加者は、このことをしっかりと頭に刻み込んでおかねばなるまい。

賃金上昇とともに物価上昇が実現するかどうかは、日本経済の好循環で低迷から脱するかどうか、とは全く別問題である。