前回の続きです。経済的に自立した早期リタイアFIREの目的はお金の奴隷からの自由と解放ですが、実際にはお金の奴隷の種類が変わっただけです。

世界で脱炭素政策が進められており原油・天然ガスの需要が下落し価格も下落するはずが反対に上昇しています。相場で何が起きているのか、何が起ころうとしているのかを事前に知っておくことが投資・トレードでは極めて大事です。

６月のFOMCでは3つのサプライズがあったので、それを整理してみた。

ライシ次期大統領の登場は、イランが新たな政治局面に入った事を意味する。大統領選挙後のイラン情勢について検討し、それがイラン核合意の協議や、湾岸諸国との関係回復の動きにどのような影響を与えるかについて考察する。

原油価格の上昇が目立つが、金融市場を左右する米国の長期金利（10年物国債利回り）は、原油価格との相関が高いので、景況の回復を急ぐバイデン政権は、どの様な対応を考えているのかを注視してみる。

現在、脱炭素を目指し世界がクリーンエネルギーをやらなければいけないムードになっています。脱炭素社会の影響を受ける新コモディティや、その生産国の現状について解説していきます。

フ ァンダメンタルズ分析で市場の大きな方向性やテーマを測り、それだけでできるトレードもあります。 しかし、よりトレードの精度を高め利益をあげていくためには、やはり、「どこで入り、どこで出るか」 を具体的に示してくれるチャート分析は欠かせません。ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析が合致したとき、もっとも効率のいいトレードが可能となります。

私の手法でもある、エンタープライズ®−４で、トレード 日経２２５、クロス円、で大きく利益となりました。

先週の米FOMC以降、株価・ゴールド・穀物等が下落していますが、短期・中期・長期の投資・トレードのチャンスと考えています。

「スパンモデル」とは時間的要素（横軸）をより重視したチャートのことです。いつ買って、いつ売るのかの判断に適しています。基本手法である「スパンモデル」活用法について、マーフィー流サインツール「スパンオートシグナル」を用いた動画解説をしています。

新興国通貨はドル安トレンドの長期化の中で相対的に安定推移しているが、この状況は続くのか。2013年5月のテーパータントラム（米国金利大幅上昇による世界金融市場の動揺）と現局面の比較を通じて、資本流出・通貨安圧力に脆弱な新興国を検証してみた。

世界はインフレ動向に注目し今後の激震が予測されています。地政学的動向も把握することも大切です。大きな投資資金がどこに移動するか見定めることが富を拡大します。

日本の輸入価格は、昨年７～９月から直近の今年４月にかけて17.3％上昇した。輸入価格上昇は、世界的な一次産品価格上昇の影響が大きいとみられる。他の先進国・地域の交易条件は改善しているにもかかわらず、日本だけ低下している。交易条件悪化による円安は、輸入物価上昇率を一段と加速させ、さらに交易条件を悪化させるおそれがある。

ECB(欧州中央銀行)の金融政策内容はすべて変更なし。PEPP（パンデミック緊急購入プログラム）は早いペースでの購入を継続となりました。拡大のこれだけワクチン接種が進んでおり、購買担当者景気指数(PMI)の数字などで確認されている景気回復基調を考慮した場合、どうして第3四半期も第2四半期同様にPEPPの購入を拡大する必要があるのでしょうか。

ロシアでは、内外にドル使用を禁止しないものの、ユーロの決済を勧める報道がありました。ユーロ決済や一部ユーロへのシフトが相次ぐ場合、ユーロ相場に大きな変化の可能性もあります。

FRBが発表した「ベージュブック」では、米経済が一段と上向いたとの判断を示した。景気回復に伴い雇用は確実に増えた一方、人手不足も鮮明となり、賃金上昇圧力も強まっている。コスト増と価格上昇は今後数カ月続くとの見方が多い。

全てが順調に進めば、来年中にも利上げの可能性も。G10通貨の中での利上げ競争が過激になりそうです。

NFTはブロックチェーン技術を使いデジタルアートを突然、バブルにさせました。初ツィートが3億円。価値と思っていなかったものに価値の付与が可能となり、新たな資産を創造できる時代になりました。

バイデン政権の対外政策を振り返ると、第1に多国間メカニズムの再構築に努めていることがわかる。一方で、自国と同盟国の国益を守る姿勢も明確に示している。その事例の1つとして、「アフガニスタンからの米軍撤退」が挙げられる。この撤退により、パキスタン・中国が政策協調をはかり、より結びつきを深めることは十分あり得る。

これから不動産投資を始める人は、まだ何も物件を持っていないので、しっかり学んでから買えば、失敗する可能性は限りなく低いです。ここでは、失敗談も知識として頭に入れておきましょう。