対ドルでの欧州通貨安に要注意
ポンドは急落局面に備えるべきである。チャート的には1ポンド=1.2ドルあたりが岩盤の様に見えるが、年後半に向けて1.10ドル近くまで下落する可能性も頭に入れておくべきだろう。
SNB から ECB へ
先週の中銀イベントで個人的に注目だったのは、まず日銀。次に注目したのがFRBでも、RBAでもなく、SNB。
パウエル議長の「なにがなんでも利下げ」の姿勢は「謎」
マーケットは早期利下げを今のところ歓迎している。だが、インフレ沈静化が進まないのに利下げを強行すれば、短期金利は低下しても長期金利は上昇するだろうし、ドルは信頼低下から下落するだろう。
長期アービトラージ戦略は投資の醍醐味
長期のアービトラージに投資の醍醐味があります。 相場の歪を活用してローリスクで確実なリターンを狙う手法です。
ユーロ円 上値の攻防に注目
1年5ヶ月で長期一相場55円の二段上げを達成した。165円台で当面の上値を確認するか、重要時間帯にあるユーロ円及びドル円の今週/来週の上値の攻防を注視。
日銀のこの先の利上げはどうなるか?
基調的な物価上昇率は目標の2%に向かって上昇していくのか。今春闘の大幅賃上げで基調的な物価上昇率が2%を超える可能性は高まっている。
米国景況の陰りを無視する市場
FF金利の先行きを予想する、いわゆるドットチャートでカーブが上方シフトするとの見方が増えている。そうなれば、もう一段のドル高ということになりそうだが、2月~3月の米国景気データが、重なるにつれ、そうした見方には終止符がついていくのではないか。
日銀金融政策決定会合へ向けて
マイナス金利解除しても緩和的な環境が続き、実質金利がほぼ-2.0%で推移するわけで、追加利上げが続かない限り円買いも一時的となる可能性があります。
日本株の特性 ~長期投資が報われず分散効果も小さい~
為替相場を通じて、日本株の価格と外国株、外国債券の価格が連動する形になっている。このように、現在の日本の状況を考えると、日本株と他の資産の動きの連動性は大きい。つまり、分散投資によるリスク低減効果は小さなものになる可能性が高い。
NYダウ高値39282ドルは上値ポイント
NYダウは、高値39282ドルをブレイクすると続騰しやすくなる一方で、同水準をブレイクしないかぎり、反落の流れ継続と判断する。
NY原油 買いスタンス継続か
予想通り38日サイクルで上離れ始めた。時間面は4/16-17まで上値余地、当面、76.79(3/11)をバックに買いスタンス継続。
初めての投資 〇〇投資家になるな
新NISA登場で投資を始める人が増えていますが、金融の世界では一般投資家はゴミ投資家と呼ばれ搾取対象でした。ゴミ投資家にならないために正しい知恵・リテラシーを身に付けましょう。
この程度の円高では終わるまい
11日、日銀はTOPIXの午前中の下落率が2%を上回ったにもかかわらず、ETFの買い入れを見送った。TOPIXの2%超安でETFを買い入れるという慣行が破られたことは、日銀がいよいよ3月18・19日の会合で「金融政策の正常化」(ETF、REIT買い停止含む)に動くことを示唆。
「賃上げによる景気の好循環」は実現しない
賃金上昇とともに物価が上昇し、日銀はそれによって金融正常化を進めるだろう。だが、賃金上昇とともに物価が上昇しても、日本経済が長期停滞から脱却するわけではない。賃上げだけで日本経済は長期停滞から脱却できない。
膠着続くドル円はどこへ行く?
筆者は3月19日の日銀会合でのマイナス金利解除等を予測する。そして、ドル円は6月に向けて139円~152円のレンジでトレンドとしては円上昇と予測する。
ドル円はこれまでとは違う動き
1月、そして2月は、新NISAがらみの外株購入に伴うドル需要、そして日経平均の急騰と同時に海外勢の日本株のヘッジのための怒涛のドル買いでドル円は急騰。
価値が分からないものがバブルになる
ビットコインが1000万円達成しました。価値が分からないもの、価値がないものが上昇する傾向があり、ビットコインはその典型例です。
FRBパウエル議長の議会証言に注目
3月のFOMCを前に今週金曜(3/9)よりFOMCメンバーが対外情報発信を禁じられるブラックアウト期間に入り、議長の発言が事実上の政策決定に近いものとなります。パウエル議長の議会証言は「高金利の長期化に理解を求める」がメインシナリオです。
エネルギーシフト下のUAE、カタール、サウジとガザ紛争
現在のUAE、サウジ、カタールの政治指導者は、いずれもイスラエル・パレスチナ紛争に政治的に関与した経験を持っていない。こうした3人のガザ紛争への対応は、他のアラブ諸国、イスラム諸国から注目されるものとなっている。その中、イスラムの聖地マッカ、マディーナの守護者であり、エネルギー大国であるサウジの紛争解決向けて果たしている役割が小さく、国益優先となっていることに、厳しい評価が向けられることが懸念される。
NVIDIAへの熱狂は続くのか?
エヌビディアが現在の熱狂的なAIバブルの中心的な位置にあることは明らかだ。「AIは労働生産性を高め、それが経済全体の高成長を実現するはずだ」という楽観的な見方がAIバブルを生んでいるのだとすれば、AIバブルはいずれ弾けることになるだろう。
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