プロが積極的に運用するアクティブファンドより何も考えずに全部買うインデックスファンドの方が運用成績が良いという不都合な真実は20年も前から海外では常識です。

ここまでの情報を整理すると、米大手金融ゴールドマン・サックスに在籍していたトレーダーの数は、600人からわずか2人に減ったそうだ。AIによって職を奪われたのである。

株式投資や金（ゴールド）投資の商品投資などには上場投信（ETF）をお勧めするが、ETFを含めて、どの投資信託を購入するのか判断するために大事な目論見書の見方について、項目別の説明とポイントを解説する。

2020年3月16日、金融市場の安定を維持するために、日銀は年間約12兆円を上限にETFの積極的な買い入れを継続すると発表し、大きな話題になった。

今回の株の暴落は新型コロナウイルスの拡大や原油の下げという材料もありますが、１０年超に及び各国の中央銀行が金融緩和をしまくってきたことがもともとの原因だと思います。株価を支え過ぎると下落が激しくなるからです。

世界の株価を上昇させてきた原因のひとつに、自社株買いがあります。ニューヨークダウの上昇も、自社株買いによる部分が少なくありません。自社株買いは年々右肩上がりで増加しており、世界の自社株買い額から株式調達額を差し引いた買い戻し額が、過去５年の累計で約１兆８０００億ドル（約１９５兆円）となりました。

今の世界の株式相場は、過去に人類が体験したことがない相場である。金融危機再燃のタイミングを予測することは難しいが、来年末までに株価は暴落していく確率は高い。