公開日 2022年01月11日

今後の原油価格動向を読む

脱炭素社会実現へ化石燃料に依存せざるを得ず、その間の安定供給と価格安定が絶対的条件となる。そこには各国・地域の身勝手な政治思惑や覇権的戦略は許されない。しかし、そうはならないであろうとなると、中期的には今以上に価格の乱高下の繰り返しが予想されよう。

★★★上級者向け記事

21年の価格推移総括

今年の国際的インフレ率動向や米ドルの行くえ、強いては米バイデン政権に決定的な影響を与えかねない11月の中間選挙結果を含め、今後の国際石油情勢は極めて重要である。

21年12月末のWTI先物原油価格は1バレル75.21ドルで終了。前日に付けた77.44ドルが11月17日以来の高値（直近安値＝12月2日の62.43ドル）となった。

わずか1ヵ月弱で24％もの上昇は10月25日から12月2日までの下げ幅（37％）を含め、乱高下状況で年越ししたことの証左である。

このベースにあるのが、「脱炭素」の動き・新型コロナ禍・OPECプラス会合の結果であることも、周知の通りである。

しかし、基調的に2021年までの世界の石油需給バランスに大きな影響を及ぼし、原油価格の上昇トレンドを形成してきた最重要な要因は、OPECプラス体制による協調減産である。

コロナ禍による石油重要の大幅減少とそれによる大規模供給過剰の発生、その下での原油価格暴落に対応するため、OPECプラスは20年5月から、基準生産量に対して日量970万バレル削減という史上最大規模の協調減産を開始し、市場の状況をモニターしながら徐々に減産幅を縮小しつつも、現在に至るまで協調減産体制を維持し、実行し続けている。

原油価格の大幅な低下に対応するため、OPEC産油国が協力して減産を強化するという事例はこれまでも何度か見られてきたが、今回は非OPECのロシアも含め、実効的な大規模協調減産が継続されてきた。

その効果は極めて大きく、世界の石油在庫は2020年央から急速に低下を始め、現在は過去5年間平均の水準を大きく下回る状況になっている。この在庫の低下こそが、国際石油市場における供給過剰が、リバランスに向かい、徐々に需給タイトな方向に向かってきたことを如実に示すものであり、その下で2021年11月まで緩やかな原油価格上昇局面の持続を支える要因であった。