今週はFOMCの結果が大きな変数となるので、メインシナリオ、サブシナリオを立ててリスク量を調整しながらトレードするのがよさそうです。

ナスダックは調整局面に入りリスクオフの展開となりました。ここであらためてリスクオン、リスクオフの定義と、シナリオの立て方について解説しました。

日銀の物価見通し上方修正はドル売り円買いを想定しやすいですが、黒田総裁のけん制が入ることによってドルの買い戻しを誘う可能性があります。変数となりそうなウクライナ情勢にも注意です。

先週末、グローバル金融大手が相次いで利上げの前倒し予想を発表しています。急速に強まる米国の引き締めの前倒し、USDJPYが反落してきたように、金利の上昇や利上げの織り込みがドル高に直結していません。

まず金融市場のコンセンサスに沿ってトレードしますが、そこから大きく外れた時のサプライズのほうが収益力が高いので、外れた展開も想定してトレードすることが大事です。新年の目標の立て方についてもアドバイスしています。

2022年のキーワードは金融正常化、新鮮味が相場形成の要因となりそうです。今週は年明け最初に取引が始まる週でもあり、丁寧にその方向性を見定めたいと思います。

欧州の天然ガス価格再急騰、英欧での正常化観測強まりから、金利上昇、欧州通貨主導でドル売りの流れとなっています。

AUDUSDに対してもユーロドルに対してもボトムアウトは近いと想定しているため、マーケットのコンセンサスと相違してドルbearの考えです。

年内最後の中銀ウィークを通過していることもあり、積極的に売買を手掛ける市場参加者も限られ、どちらかというと実需の資金フローに左右される週となりそうです。

FOMCは市場予想通り、量的緩和の縮小であるテーパリングの加速と3月の終了を決定。年末、来年に向けてドル買いは続くか？それも長く続くか？過去の利上げ局面を元に検証しました。

ドル円は113.75円にoptionが約30億ドル近くあるため、113.75円±50 pipsのレンジからなかなか開放されない展開が続いています。

今週は年内最後の中銀ウィーク。注目はFOMCとBOEでしょう。

ISM非製造業景気指数は、市場予想に反し統計開始以来の高水準を記録。テーパリングの加速が確実視されるなか、長短金利差が縮小、株売り、円買い、リスクオフの流れに。

相場が急落した時はローリスクハイリターンを狙えるチャンスであることが多いです。落ちてくるナイフは掴むなという格言がありますが、金曜日に急落した翌週、月曜日の朝一番をCFDで買うのは美味しいポイントになることが多いです。短期・中期・長期において、その時々で一番美味しい投資対象、投資方法をすることが大切です。

「オミクロン」は今後金融マーケットにどの程度の影響を与えるのか？先週のポジションの振り返りと、来週に向けての相場観を解説しました。

トルコのエルドアン大統領が低金利を擁護、トルコリラが大暴落。対ドルで一時前日比で-19.1%安、対円でも-15.8%安となる9円割れと目を疑うような急落を演じました。

原油高のトレンドは変わらずカナダ高の要因。加えてカナダ中銀のタカ派的な政策に後押しされて、2022年はカナダの上昇が注目されると想定しています。

ドル円の115.00円という節目はバリアがあるという噂もありますが、ブレイクすれば、円安トレンドがより鮮明になるかもしれません。

NY連銀製造業景気指数が急反発、ラガルド総裁が22年度の利上げ否定。景況感、金融政策の違いからEURSDは年初来安値を更新。ユーロのCFTC残高が売り残へ、ベアマーケット入りを示唆。

為替取引において、美人、不美人の通貨を見つけ出すことが利益を最大化するためのひとつの有力な方法となります。

米CPIは31年ぶりの高水準を記録、一昨日のPPIの結果を踏まえると、川上の物価上昇が川下に漂着する構図。30年債入札は史上最低の結果から金利上昇、ドル買い戻しへ。

人気記事ランキングTOP10を発表します。

BOEが金融政策を据え置いた余波は大きく、英ポンドの整理売りが続いています。サウジ原油増産の報道もあり、為替市場でも調整の流れとなっています。

いま世界的に電気が足りていませんが、安定的なベースロード電源を確保するために円安になるという話の復習と、豪ドル円の今後の相場見通しについて解説しました。

今週は月初でもありイベント盛り沢山、9月のFOMC後にクロス円の買いの流れが出来上がったように、今週も主要中銀の金融政策の発表が市場の流れを作ることになるでしょう。

ドル高、資源国通貨高、円安のトレンドで変わらず。その中でも最も収益率が高い通貨ペアは？

元シティバンクディーラーの和田仁志さんに、年末に向けてのドル円相場見通しを解説していただきました。

ECBの政策発表や米GDPの結果よりWMRフィクシング(ロンドン仲値)からドル売りの流れに。将来の景気減速を織り込み、米国では20年債と30年債の間で逆イールドが発生、ドル売りの一要因となっています。

主要国中銀の利上げ、金融政策の行方についてまとめました。

今、世界は政治的・経済的・金融的に大きな分岐点にいます。時代の分岐点です。

足元で進むドル円やクロス円が上昇する動き。今回の場合は通貨の強弱が鮮明で、大相場になる可能性も？

先週の場合は円のみが下落、結果、クロス円の上昇が加速、値幅も広がっています。一方、上昇上位通貨に共通する点を解説します。

原油先物価格が上昇するなか、資源国通貨の対円相場が一段高。CADJPYが91.60/70のレジスタンスを超えてきました。こうした棒上げ相場では一旦決済してしまうと、再度高いところでエントリーする羽目になるので、持ち値の良いポジションをそのまま継続したほうがよいです。

エネルギー価格と為替相場は、どのような相関性があるのか。原油価格上昇や天然ガス価格の上昇に関連する通貨について解説しています。

天然ガス上昇を背景に豪ドル円は、83.55円まで上昇。米株が反落したわりには、現在の豪ドル円はあまり押し目を形成していません。豪ドル円のLONGを再び追加するかどうかを検討中。

今、市場で起こっていることは「為替の水準訂正」の動きです。買い遅れていた投機筋は、余り水準等を意識せず買い進めているようで、一度買い始める、または売り始めると数日間同じような投資行動を続ける場合があります。余り大きな押し目を作らず、この動きが継続すると思います。

世界でコロナ後の金融緩和からの正常化が進んできています。金融市場は雇用回復などを前提に、テーパリングや利上げの正常化も織り込んでいますので、市場予想を下回る経済指標の結果には注意が必要です。

経済指標を株や為替のトレードに活かすためのコツを紹介しています。FXや株では、取引している国の情報だけでなく、経済的に強い結びつきのある国までも広くフォローしていくことが重要です。

コロナ後の景気回復に一旦のピークアウト感が見え始めてきました。先週は主要通貨に対しドルが売られ始め、今週はこの流れの継続性を広く占う1週間となりそうです。

金融の正常化への第一歩として、2022年まで米国がゼロ金利政策維持の前提は崩れ、利上げの前倒しを織り込む動きが見えてきました。FOMC通過後は、パウエル議長の声明、金融政策の情報発信の内容を金融市場が消化してきています。

ロシアでは、内外にドル使用を禁止しないものの、ユーロの決済を勧める報道がありました。ユーロ決済や一部ユーロへのシフトが相次ぐ場合、ユーロ相場に大きな変化の可能性もあります。

木曜日は、スコットランド総選挙、英中銀Super Thursdayなど注目のイベントがありますので、ポンドの動きにも注目です。

アノマリーとは季節的要因に左右されたいわば経験則で、株式市場・為替市場でもアノマリーは確実に存在しています。毎年同じ時期に同じような資金フローが発生しているので、発生する前提に立って、自分がどんな動きをとればよいかに事前に考えておくとよいです。

指標発表と同時にポジションを取れば儲かると、初心者の頃の私もそう考えましたが、相場の原則を知っている今はこんなことはしません。指標があろうとなかろうと、まずはチャートを分析して、どこに動くポイントがあるかを確認することが大切です。

英国とEUが通商協議で合意、材料出尽くしから市場反応はポンド売りとなりました。トルコ中銀は市場予想を上回る利上げを発表し、トルコリラ高へ。本日は東京市場のみ開いているので流動性低下に要注意です。

何度も「合意期限」が来ては去ってきたBrexit交渉ですが、ここからは「運命を左右する時期」に突入と認識しています。

今週は、9月の月末と期末が同時にやってきて、4月から財政年度がスタートする国（日本や英国など）は半期末も重なるので、月・火・水とボラタイルな日々が続くと予想しています。

2020年12月末、英国はEU離脱が高まる中で、最も問題視されているのは、北アイルラインド問題です。

あなたはトレードをする時、何を根拠にトレードしているだろうか？「なんとなく上がりそうだから」「もうすぐ下げそう」など感覚でトレードしている人がいるとすれば、それは危険だ。たまたま勝つことはあっても、利益を安定的に生み出すことは難しいだろう。

FXを行う上で投資家が必ずチェックするのが日々のニュースだ。経済ニュースといってもかなり包括的な言い方であり、ある意味ニュース全て見ないといけないように聞こえるかもしれない。

相場を判断するにはファンダメンタル・テクニカル・センチメントという3つの視点があります。 ファンダメンタルとは、「失業者数が増えている」「工場の生産数が減っている」などがあります。

投資のために報道を参考にしますが、報道は間違いが多いのでうのみにしてはいけません。報道をうのみにすると大衆心理になり、投資でもビジネスでも損失となったり、間違った行動の原因となるからです。